特定分野（21分野）での高度な知識とスキルを有する
臨床現場における看護のエキスパート

認定看護師という資格は１９９５年、社団法人日本看護協会によって創設された資格認定制度で、「ある特定の看護分野において、熟練した看護技術と知識を用いて、水準の高い看護実践のできる者」と定義されています。

認定看護師の目的

認定看護師制度は、特定の看護分野(2014年現在21分野)において、熟練した看護技術と知識を用いて水準の高い看護実践のできる認定看護師を社会に送り出すことにより、看護現場における看護ケアの広がりと質の向上をはかることを目的としています。
日本看護協会は、認定看護師教育基準カリキュラムを定め、原則として5年ごとに医療の動向等を踏まえ改正を行っています。また、認定看護師の水準を均質にするため、認定看護師の育成にふさわしい条件を備えた教育機関を認定看護師教育機関として認定し、認定した教育機関に対しは教育課程開講から1年後に認定確認、以後5年ごとに認定更新審査を行っています。

認定看護師の役割

1. 個人、家族及び集団に対して、熟練した看護技術を用いて水準の高い看護を実践する。（実践）
2. 看護実践を通して看護職に対し指導を行う。（指導）
3. 看護職に対しコンサルテーションを行う。（相談）

引用元 -公益社団法人日本看護協会

認定看護師の現状

認定看護師制度は、看護全般というよりもある特定の専門分野の看護のスペシャリストを養成する制度です。認定看護師教育機関への受験資格は、看護の実務経験が5年以上、そのうち取得したい専門分野に関する実務経験が3年以上必要となります。いくらなりたいと思っても、未経験の分野にはチャレンジできません。
また、認定看護師教育機関は全国の看護系大学や看護協会・病院など59機関で、総時間615時間、半年以上の教育課程を受講しなければなりません。専門によって開講されている場所が違い、全国で1箇所しか開講していないケースもあり、受講者大半のが、在学中は学校のそばに家を借りて1人暮らしをしながら勉強しているという状況です。
このように、資格を取得するまでには、経済的にも環境的にもハードルが高いことは事実ですが、認定看護師の有資格者は年々増加していて、全国で約1万2千人(2014年現在)を数えます。ただ、全体の看護師数から見れば、まだまだわずかです。

認定看護師の年収は？

看護師のキャリアアップとして代表的なものが、『専門看護師・認定看護師の資格を取得して、より高度な看護技術や知識を提供する事』でしょう。認定看護師は教育課程の期間が約半年なので、大学院で学ぶ必要のある専門看護師と比べると資格が取得しやすく、キャリアアップを目指す看護師にとっては人気がある資格です。
認定看護師になれば、通常の業務に加え、認定看護師としての仕事（院内研修の企画・準備、看護師への教育指導等）も増えますし、基本給も上がり役職手当・認定手当などもつくように思われますが、認定看護師としての仕事は日勤帯で行われる事が多く、夜勤勤務が減ってしまうため総支給額が資格取得前よりも減ってしまう事もあるようです。
認定看護師の給与面の調査データはありませんが、資格を取得してもすぐに給与に反映されていないのが現状です。
給与・待遇アップを第一目的に考えている人は、取得後にどんな待遇になるのかを確認しておいた方が良いでしょう。

認定看護師になるための費用は？

資格取得のための費用としては、一般的に『学校入学や試験費用などの基本費用として約100万円』『引越代・家賃などその他の費用で約100万円』　合計で200万円前後とされています。
基本費用の内訳は、
入学検定料(約5万円)、入学金(約5万円)、授業料・実習費(約80万円)、認定審査料(5万円)、認定料(5万円)。
その他の費用の内訳は、
全国に59か所ある教育機関（学校）でのコースが限られているため、希望する認定分の学校に通うための引越費用・家賃・交通費などに加え、参考書や文献のコピー代・パソコンや周辺機材費など、各自の状況において必要になってくる金額はまちまちです。
それに加え、6ヶ月間の生活費がかかってきますし、現在一人暮らしの人の場合は、研修後の住戸のために今の住居の家賃を払い続ける必要も出てきます。
こうしてみると、かなり大きな金額を準備しなければなりません。

サポート制度・奨学金制度について

病院によっては資格取得のための支援制度を設けているところもあります。通学中の給与が支給されたり、入学金や家賃などの助成が受けられたりする場合もあるので、病院の支援内容を事前に確認しましょう。
また、各行政単位で運営する看護師修学資金や医療法人、看護協会が行う奨学金制度などもあります。金額や条件、期間、返済方法なども違いますので、病院や受験する教育機関のサイトなどで確認した上で積極的にそれらを活用することをお勧めします。

日本看護協会『認定看護師教育課程奨学金』
http://www.nurse.or.jp/nursing/education/scholarship/